海外不動産セミナーに参加してみたいけど、どこまで信用していいのか分からない…そんな不安を感じている方は多いと思います。
実際、「無料」「限定情報」といった誘い文句でセミナーに参加してみたものの、実は販売勧誘の場だったというケースも少なくありません。
でも一方で、海外不動産そのものは決して怪しいものではなく、正しいルートと知識を持てば、円安・インフレ・税制強化に備える現実的な資産防衛策にもなります。
カズ私が数多くの投資家に情報発信してきた中で感じるのは、結局のところ「どこから情報を得るか」で成果が決まるということです。
特に、ウォルトン社が運用する「USマイホームファンド」のような案件を正しく理解できる人は、資産を守る力が圧倒的に違います。
ウォルトンは米国の住宅開発用地を扱う世界的な不動産開発グループで、実物資産を基盤にした運用を得意としています。
そして、USマイホームファンドはその開発ノウハウを活かし、住宅需要の高い地域の土地を取得・運用する実物資産型のファンドです。
この記事では、そんな現実的な資産形成を目指す人に向けて、「海外不動産セミナーの本当の見方」と「正しい情報ルートの選び方」を、実務経験に基づいて分かりやすくお伝えします。
最後まで読めば、セミナー情報に振り回されず、自分の軸で資産を守る方法が自然と見えてくるはずです。
海外投資は、親身になって相談に乗ってくれる人と出会えれば資産構築の心強い味方になってくれますが、怪しい人に捕まると騙されたり損をしたりするリスクがある投資方法です。
海外投資にどういった詐欺事例があるか？や、海外投資で失敗しないための方法を知っておくことはとても大切です。
また、海外投資で成功するためには、信頼できるIFAとの橋渡しをしてくれる紹介者・代理店と繋がることが第一歩です。
海外不動産セミナーは本当に安全なのか
セミナーでよくある勧誘の仕組み
最近では都内やオンラインで「海外不動産セミナー」が増えていますよね。
無料や限定情報という言葉に惹かれて参加してみたら、想像以上に販売色が強かった……そんな声も少なくありません。
そもそも彼らも利益を得ることが目的なので、無料で客寄せをして、高額商品を販売し、その手数料で儲けるためにやっています。
そのため多くのセミナーでは、最初に「海外の成長市場」や「日本では買えない高利回り物件」の話で興味を引き、その後に特定の販売案件へ誘導する流れになっています。
もちろん、全てが悪いというわけではありませんが、販売主体がどこなのか、講師が独立系なのか販売会社の社員なのかを確認しておくことが大切です。
カズセミナーの主催者が「販売会社」か「IFA（独立系アドバイザー）」かによって、中立性もまったく変わってきます。
海外不動産セミナーでは情報よりも誰が話しているかを見ることが、実は最も重要なポイントです。
IFAと販売会社、どちらのセミナーを選ぶべきか
海外不動産セミナーを探していると、「販売会社主催」と「IFA（独立系アドバイザー）主催」の2種類があることに気づくと思います。
どちらも同じように見えますが、実はこの違いが情報の質を大きく左右します。
販売会社のセミナーは、基本的に自社商品を販売することが目的です。つまり、紹介される内容がどうしても自社案件に偏ってしまう傾向があります。
「今だけの限定物件」や「高利回りのチャンス」といった言葉で関心を引く一方で、他社比較やリスク説明が十分でないことも少なくありません。
一方、IFA（独立系アドバイザー）は特定の販売会社に属していないため、複数の案件を比較しながら客観的に話すことができます。
IFAは金融商品仲介業として登録されており、法律上も中立的な立場から助言する義務があります。つまり、投資家の利益を最優先に考えるのが基本姿勢なんです。
カズIFA主催のセミナーの方が圧倒的に情報の質が高いです。特に、実物資産型ファンドやドル建て案件など、構造が複雑な投資ほどその違いが出ますね。
IFA主催セミナーでは、特定の物件を売るよりも、投資全体の考え方や市場の見方を学ぶ内容が多く、初心者でも冷静に判断しやすいです。
つまり、「販売会社」ではなく「IFA経由」で情報を取ることが、リスクを避けながら質の高い投資判断をする近道といえます。
海外不動産投資を真剣に考えるなら、「どのセミナーに行くか」よりも、「誰の話を聞くか」を意識してみてください。それが結果を分ける一番のポイントです。
IFAによる説明＝中立性と透明性が確保された投資判断の場。これを覚えておくだけで、情報の見極め力が大きく変わります。
無料や限定情報に隠れたリスクを見抜く方法
無料や限定といったワードは一見お得に見えますが、その裏には「販売目的」という明確な意図があるケースが多いです。
たとえば、特定のデベロッパーや仲介業者がスポンサーになっている場合、セミナーで紹介される案件が自社の販売物件に偏ってしまうこともあります。
さらに、物件情報は現地の不動産市場データよりもプロモーション資料をもとに話されることが多いため、実際の収益性とは乖離していることも少なくありません。
そうした情報の偏りを防ぐためには、複数のセミナーを比較したり、講師が紹介している国・都市の市場データを自分で調べてみることが大切です。
現地データの裏付けがないセミナーは、どれだけ魅力的でも鵜呑みにしてはいけません。
判断の軸を持つことが、海外不動産投資で後悔しない第一歩です。
失敗しない海外不動産セミナーの選び方
信頼できる講師と運営会社の見極めポイント
セミナーに参加する前に、まず確認しておきたいのが「主催者と講師の立場」です。
講師が販売会社の社員なのか、それとも独立したアドバイザーなのかで、発信する情報の方向性はまったく違ってきます。
もし講師が販売会社に所属している場合、その会社が扱っている特定の物件や地域に話が偏りがちです。
一方、IFA（独立系ファイナンシャルアドバイザー）や海外不動産専門家が登壇しているセミナーは、複数国やファンド型など幅広い視点から学べる傾向があります。
さらに、セミナー内容が具体的な数値や市場データに基づいているかもチェックポイントです。曖昧な表現が多い場合は注意が必要です。
カズ公式データを使って説明しているかどうか。それだけでも、信頼度はかなり違いますね。
信頼できる海外不動産セミナーは「販売目的」よりも「教育目的」に重点を置いている、これが判断の基準になります。
参加前に確認したい3つのチェック項目
セミナーに申し込む前に、次の3つを必ずチェックしておきましょう。
1つ目は、セミナー主催者の実績です。過去にどんなイベントを開催しているのか、登壇者がどんな経歴を持つのかを確認します。
2つ目は、情報の出どころ。海外不動産を扱う場合、現地データや統計のソースを明示しているかが重要です。
そして3つ目は、セミナー後の勧誘の有無です。真に教育目的のセミナーなら、即日契約や限定キャンペーンを迫ることはありません。
その場で契約を迫るようなセミナーは避けるのが賢明です。 冷静に情報を整理する時間を持つことが、成功への近道です。
この3つを意識するだけで、セミナー選びの精度は格段に上がります。
海外不動産を正しく理解できる情報源とは
現地実物案件に投資するファンド型という新しい選択肢
セミナーで得られる情報はあくまで「概要」や「イメージ」に過ぎません。
実際の投資を考えるなら、もっと具体的に「どんな不動産に、どんな仕組みで」投資するのかを理解しておく必要があります。
近年では、個人が直接物件を買うのではなく、現地の不動産や土地を対象にしたファンド型で投資するケースが増えています。
ファンド型とは、複数の投資家から資金を集めて、専門家が一括で不動産を運用する仕組みのことです。
特に、米国住宅市場を対象とするファンドは、需要が底堅く、住宅不足を背景に安定したキャピタルゲインが見込めるという点で注目されています。
個人では手が届きにくい優良土地へのアクセスを可能にするのが、このファンド型の大きな魅力なんです。
カズたとえば「USマイホームファンド」は、米国の住宅開発用地を対象とした実物資産型ファンドで、土地の開発段階から参入できる点が特徴です。
こうしたファンドは、短期の転売益ではなく、インフレに強い実物資産としての価値を重視して運用されています。
今、米国住宅市場に注目が集まる理由
なぜ、数ある海外市場の中で米国住宅市場が注目されているのか。その背景には明確なファンダメンタルズがあります。
ひとつは、人口増加と住宅供給のギャップ。アメリカでは依然として住宅供給が追いつかず、需要が安定しています。
もう一つは、住宅価格の下支えとなる雇用・所得環境の改善です。失業率が低水準で推移し、金利上昇にもかかわらず住宅需要が堅調に推移しています。
さらに、米ドル建て資産は日本人投資家にとって円安ヘッジの役割を果たします。
つまり、米国住宅市場へのファンド投資は「安定したインカム」「為替分散」「実物資産によるインフレ耐性」を同時に満たす運用手段と言えます。
セミナーで学ぶだけでは掴めない実際の資産運用の仕組みを理解するうえで、こうしたファンドの存在は非常に有効です。
海外不動産セミナーの先にある本当の資産防衛
円安・インフレ・税制変化を踏まえた資産構築の考え方
セミナーで得た知識を実際の行動につなげるには、まず「なぜ海外資産が必要なのか」を整理しておくことが大切です。
日本は長引く円安、物価上昇、そして税制強化という三重のリスクに直面しています。銀行預金や国内不動産だけでは、資産価値を守りきれない時代に入っています。
そのため、円建て資産だけに頼らず、ドル建ての実物資産を保有することが「リスク分散」として注目されているのです。
特に、不動産や土地などの実物資産は、金融ショックやインフレ局面でも価値が下がりにくい傾向があります。
日本円のまま貯めるより、実物資産で保つという発想が、今の時代の資産防衛の基盤になりつつあります。
カズドル建ての土地ファンドを活用すれば、円安局面でも価値が相対的に上がる。つまり「守り」と「攻め」を両立できるわけです。
このように、為替・インフレ・税制という3つの変化を見据えて動くことが、長期的な資産安定につながっていきます。
情報を選ぶ力が未来の資産を守る
海外不動産セミナーは、情報収集のきっかけとしては非常に有効です。ただし、その情報を鵜呑みにせず、自分の判断軸を持つことが大切です。
一方で、実際の投資先としては、販売目的の強い個別物件よりも、実物資産をファンド化して運用するスキームの方が透明性が高い傾向があります。
なかでも注目されているのが、米国住宅開発用地に分散投資する「USマイホームファンド」です。これは個人では難しい土地取得や開発プロセスを、専門家が代行して行う仕組みです。
セミナーで得た知識を活かすためには、こうした信頼性の高い実物資産型ファンドを通じて、現実的に資産を動かしていくことが重要です。
情報を見極め、行動に移す。これこそが、海外不動産セミナーのその先にある本当の学びといえます。
まとめ
海外不動産セミナーは、情報収集や市場理解の入り口としては有効です。ただし、すべてのセミナーが中立的とは限りません。
大切なのは、「誰が主催しているのか」「どんな立場から話しているのか」を見極め、自分の判断軸を持つことです。
さらに一歩踏み込むなら、販売中心の物件紹介ではなく、現地実物資産を運用するファンド型を理解することが、より現実的な投資判断につながります。
特に、米国住宅市場のように需要が安定し、インフレにも強いエリアを対象にしたファンドは、長期的な資産防衛の観点からも注目されています。
セミナーで学ぶだけで終わらせず、信頼できる実物資産型の選択肢に目を向けること。それが、これからの時代に求められる投資スタンスといえます。
カズ結局のところ、知識よりも「情報を選ぶ力」こそが資産を守るんですよね。
ここまで読んで、少しでも「自分にも当てはまりそう」や「もっと詳しく海外投資について知りたい」と感じた方は、ぜひ専門家に質問していろいろな疑問を解消していただきたいです。
というのも、ネット上での海外投資情報は様々な意見があって玉石混交だからです。
本当にこの人海外投資をしているの？というものから、悪質な代理店にお願いしたばかりに失敗してしまい、全面的に否定する人だったり。
そういったマイナスな意見があるもの事実ですが、私をはじめ実際プラスになっている人もいる世界です。
カズ投資に限らず、うまくいっている人ほど妬まれるのを避けるために公言したりしませんが、失敗した人ほど声高に発信する人が多いものですね。
そこで、実際に私がお世話になっている、海外資産や投資信託に詳しい専門家に、LINE公式アカウントで無料相談できる場をご用意させていただきました。
＼海外投資で失敗しないためにも前もってのご相談を／
なぜかというと、中立的な正しい情報が得られなかったばかりに失敗してしまう人を増やしたくないからです。
もし海外投資に興味があるなら、一歩を踏み出す前に必ず疑問は解消しておきましょう。
もちろん無理な勧誘は一切ありません。あくまであなたの状況を丁寧にヒアリングし、適切な情報提供を行うだけです。
カズ専門家の方々とはリアルな知り合いで、たびたび食事をしたり資産運用会社の企業訪問に同行させていただいたりして、最先端の海外投資情報をアップデートしています(^^)
こちらの写真は、専門家の方の案内で香港の金融機関や保険会社、投資会社を訪問したときのものです。
参加者は経営者、不動産オーナー、会社員など色々な立場の方。実際に自分の目で見て投資されていました。年齢層も20～60代と幅広いですし、みんないい人ばかりで楽しい旅行でした！
とまあ、現地まで足を運んで情報収集をしていて普段からの交流もある、実態ある人たちなんだよというのが伝わったらいいなと思って掲載しました。
海外の銀行口座の開設なんかのサポートもしてくれているので、なにかと便利です。僕も香港の銀行口座を作るのを手伝っていただきました。
＼現地の最新情報がたっぷり／
